出典
本サイトの学校情報は、以下に挙げる公的情報源をもとに収集・照合して作成したものであり、原文をそのまま転載したものではありません（名称・住所・状況などは再構成・統合しています）。本サイトは独立運営であり、政府が公式に発行するものではありません。データの収集・処理の過程で、原資料には存在しない誤りが生じる可能性があります。
データの収集・照合・更新方法については、 方法論ページをご覧ください。
出典一覧
-
出入国在留管理庁 告示校リスト
政府系の情報源 — 出入国在留管理庁
取得日時点：2026年7月2日
出典表記：
出典：出入国在留管理庁ホームページ（https://www.moj.go.jp/isa/applications/resources/nyuukokukanri07_00217.html）留学ビザのスポンサー資格を持つ学校の一次登録簿です。上記の日付は、このサイトのデータの元になっているPDF版の日付です。
-
文部科学省 認定日本語教育機関一覧
政府系の情報源 — 文部科学省
取得日時点：2026年6月13日
出典表記：
出典：文部科学省ホームページ（https://www.nihongokyouiku.mext.go.jp/） -
Study in Japan（文部科学省・日本学生支援機構）学校検索
政府系の情報源 — 文部科学省・独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）
取得日時点：2026年6月13日
出典表記：
出典：文部科学省・独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）ホームページ（https://www.studyinjapan.go.jp/en/search-for-schools/school_search.php?lang=en）この検索は主に大学・大学院・短大などの高等教育機関を対象としており、日本語学校専門のデータベースではありません。本サイトでは学校データの一次情報源としてではなく、参照・照合用途にのみ使用しています。
-
日本語教育振興協会（日振協）ディレクトリ
独立系・団体の情報源 — 一般財団法人日本語教育振興協会（政府機関ではありません）
取得日時点：2026年6月13日
出典表記：
情報源：日本語教育振興協会（日振協）ディレクトリ（https://www.nisshinkyo.org/search/） -
日本語教育機関団体連絡協議会 会員名簿（JLSN・ZGNK・全国専門学校日本語教育協会・JaLSA）
独立系・団体の情報源 — 連絡協議会加盟団体（民間団体であり、政府の登録簿ではありません）
取得日時点：2026年6月13日
出典表記：
情報源：日本語教育機関団体連絡協議会 会員名簿（JLSN・ZGNK・全国専門学校日本語教育協会・JaLSA）（https://jalsa.tokyo/）4団体がそれぞれ公開する会員名簿です。上記の政府登録簿を補完する二次的な照合用データとして使用しています。
-
文部科学省調査・e-Stat・JASSO在籍状況調査
政府系の情報源 — 文部科学省・e-Stat（政府統計の総合窓口）・独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）
取得日時点：この情報源については単一の取得日を記録していません（下記の注記を参照）。
出典表記：
出典：e-Stat（政府統計の総合窓口）ホームページ（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?tstat=000001221781）複数年度分の統計調査を利用しており（学校単位の記録ではなく、在籍統計や制度の背景情報として使用）、単一の取得日はありません。
-
非在留資格対応機関の名簿（大学別科・CLAIR地域日本語教室・内閣府NPOポータル）
政府系および非政府系の情報源 — 文部科学省・JASSO・一般財団法人自治体国際化協会（CLAIR）・内閣府
取得日時点：2026年6月13日
出典表記：
情報源：一般財団法人自治体国際化協会（CLAIR）（https://www.clair.or.jp/j/multiculture/association/rliea_list.html）上記の留学ビザ受け入れ機関の登録簿（出入国在留管理庁の告示・文部科学省の認定）に掲載されていない機関を対象としています。大学別科（留学ビザの受け入れ先は設置大学です）と、留学ビザのスポンサーにはならない地域日本語教室・NPO運営の教室などです。
-
都道府県 私立学校審議会
政府系の情報源 — 都道府県（各私学行政課・私学振興課）
取得日時点：2026年6月13日
出典表記：
出典：東京都ホームページ（https://www.seikatubunka.metro.tokyo.lg.jp/）47都道府県それぞれの公式サイトから収集しています（上記URLは東京都の例）。学校の認可・閉校・名称変更を早期に把握するために使用しています。
-
国税庁 法人番号公表サイト
政府系の情報源 — 国税庁
取得日時点：2026年6月13日
出典表記：
出典：国税庁ホームページ（https://www.houjin-bangou.nta.go.jp/）学校の名簿ではなく、法人の身元を確認するための全国的な照合用データベースです。他の情報源で既に見つかった学校について、13桁の法人番号を調べ、複数の情報源にまたがる記録を照合するための固定的な手がかりとしてのみ使用しています。
-
質の指標に関する登録簿（文部科学省 教員関連ポータル、厚生労働省 講座・許可登録簿、日振協第三者評価）
政府系および非政府系の情報源 — 文部科学省・厚生労働省・日本語教育振興協会（日振協）
取得日時点：2026年6月13日
出典表記：
出典：厚生労働省ホームページ（https://www.kyufu.mhlw.go.jp/kensaku/）信頼性・質に関する補助的な指標のみを提供します（教育訓練給付対象コースの指定、登録日本語教員養成機関としての地位など）。学校の存否・開校状況の判定には使用していません。
-
日本年金機構 厚生年金保険・健康保険 適用事業所検索システム
政府系の情報源 — 日本年金機構
取得日時点：2026年7月3日
出典表記：
出典：日本年金機構ホームページ（https://www.nenkin.go.jp/service/kounen/jigyosho/jigyoshokensaku.html）一覧として配布されているデータではなく、随時照会する検索システムです（上記の日付は、このサイトが最後に照会を行った日です）。他の情報源で既に特定された運営法人について、法人番号の完全一致でのみ照会し、現に事業を行っている事業所であることの確認に使用しています。学校法人の教職員は私学共済に加入しており、この検索には表示されないため、該当がないことを閉校の根拠として扱うことはありません。
-
SIKI 日本語学校データベース（民間ディレクトリ・2019年頃の情報）
独立系・団体の情報源 — エス・アイ・ケイ・アイ（民間企業であり、政府機関ではありません）
取得日時点：2026年6月21日
出典表記：
情報源：SIKI 日本語学校データベース（民間ディレクトリ・2019年頃の情報）（https://www.aikgroup-siki.com/j-school/）2019年頃の情報に基づく未確認の二次情報源です（上記の日付は、このサイトが取得した日です）。登録簿や学校の公式サイトから得られなかった連絡先情報（所在地・電話番号・FAX・メールアドレス・最寄り駅）を補う目的でのみ使用しており、より信頼性の高い情報源の値を上書きすることはありません。情報が古くなっている可能性があります。